太陽光発電・蓄電池は「やめとけ」「やばい」は本当？後悔する理由と対策を解説

「太陽光発電はやめとけ」という言葉を耳にして、導入をためらってはいませんか。確かに、売電目的の投資はやめとけという声や、セットで検討される蓄電池はやめとけという意見も存在します。実際に、業者選びを間違えると施工がやばい結果となり、大きな後悔につながるケースもゼロではありません。

しかし、太陽光発電は正しい知識を持って活用すれば、今からでも十分に価値のある設備です。この記事では、「やめたほうがいい」と言われる理由を一つひとつ丁寧に解説し、失敗を避けるための具体的な対策や、これからの太陽光発電の賢い活用法についてご紹介します。

なぜ「太陽光発電 やめとけ」と言われるのか

太陽光発電に対して否定的な意見が出る背景には、いくつかの明確な理由があります。過去のイメージや誤解を含め、どのような点が懸念されているのかを知ることは、後悔しない選択をするための第一歩です。ここでは、その代表的な理由を3つの観点から解説します。

売電価格の下落で儲けにならない

太陽光発電の導入をためらう大きな理由の一つに、売電価格の下落が挙げられます。FIT制度（固定価格買取制度）が始まった2012年頃は、1kWhあたり42円と非常に高額で売電できました。しかし、この価格は年々見直され、2025年度には15円/kWhまで下がる見込みです。

この数字だけを見ると、「売電で利益を出すのは難しい」「導入費用を回収できないのでは？」と感じるかもしれません。ただ、重要なのは売電価格と同時に、太陽光発電システムの設置費用も大幅に下がっているという事実です。技術革新により、当時200万円以上したシステムが、現在では100万円以下で設置できるケースも珍しくありません。

つまり、売電価格の下落以上に設置費用が安くなっているため、「元が取れない」と一概に決めつけるのは早計です。売電収入だけで元を取る時代から、自家消費による電気代削減を組み合わせて考える時代へと変化しているのです。

高額な初期費用とメンテナンス費用

太陽光発電システムの設置には、ある程度の初期投資が必要になることも事実です。太陽光パネル本体に加え、発電した電気を家庭で使えるように変換するパワーコンディショナー、架台、そして工事費用などを含めると、決して安い買い物ではありません。この初期費用の高さが、導入へのハードルとなっている場合があります。

また、設置して終わりではない点も理解しておく必要があります。長期間にわたって安定した発電量を維持するためには、定期的なメンテナンスが欠かせません。これには、機器の点検やパネルの清掃などが含まれ、別途費用が発生します。

しかし、これらの費用負担を軽減する方法も存在します。国や自治体が提供する補助金制度を活用すれば、初期費用を大幅に抑えることが可能です。さらに、メンテナンス費用については、多くの施工業者が長期保証や無料点検サービスを付けています。複数の業者から見積もりを取り、総コストを比較検討することが賢明な選択と言えます。

設置後に後悔する思わぬトラブル

設置後のトラブル、特に施工不良による雨漏りは、太陽光発電に関する後悔の声としてよく聞かれます。屋根に穴を開けてパネルを設置するため、工事の質が低いと雨水の浸入を招くリスクがあるのです。

国民生活センターにも、訪問販売業者との契約トラブルや、ずさんな工事に関する相談が寄せられています。「激安」「補助金が使える」といった甘い言葉で契約を迫り、実際には技術力の低い職人が施工するケースもあるようです。

このような最悪の事態を避けるためには、業者選びが何よりも大切になります。価格の安さだけで判断するのではなく、施工実績が豊富か、建設業許可やメーカーの施工IDを保持しているか、万が一の際の保険や保証は充実しているかなどを厳しくチェックする必要があります。信頼できる業者に依頼すれば、雨漏りなどのリスクは限りなくゼロに近づけることが可能です。

太陽光発電のやばい失敗例とリスク

太陽光発電の導入で後悔しないためには、具体的な失敗例とそのリスクを事前に把握しておくことが不可欠です。ここでは、特に注意すべき3つのポイントを深掘りして解説します。これらのリスクを知り、適切な対策を講じることで、失敗の可能性を大きく減らすことができます。

売電目的の投資はやめとけ

前述の通り、売電価格は下落傾向にあります。一方で、電力会社から購入する電気の料金は、燃料費の変動や再エネ賦課金の影響で上昇を続けています。この状況で売電収入を主目的とすると、「高く電気を買い、安く電気を売る」という、経済的に不利な状況に陥りかねません。

例えば、2025年時点の電力購入単価が約37円/kWh、売電単価が15円/kWhだと仮定します。太陽光で発電した10kWhの電気を自家消費すれば370円分の電気代を節約できますが、すべて売電した場合は150円の収入にしかなりません。この差額は220円にもなります。

このように、売電による収入を期待して投資対象として捉えると、思ったような利益が得られず、「こんなはずではなかった」と後悔する可能性が高いのです。太陽光発電はもはや売電で儲けるための金融商品ではなく、高騰する電気代から家計を守るための自家消費設備である、という認識を持つことが大切です。

施工不良による雨漏りなどの被害

雨漏りは、太陽光発電の設置における最も深刻なトラブルの一つです。一度発生すると、屋根の葺き替えや天井の補修など、大規模な工事が必要になることもあり、金銭的にも精神的にも大きな負担となります。

このような施工不良は、業者の技術力不足や知識不足が主な原因です。屋根の構造や材質を正しく理解せず、メーカーの規定とは異なる方法で無理やり設置したり、防水処理が不十分だったりすると、数年後に雨漏りとして表面化することがあります。

このリスクを回避するためには、業者の施工実績を細かく確認することが鍵となります。ただ件数が多いだけでなく、自宅と同じような屋根材や構造での施工経験が豊富かどうかを確認しましょう。また、施工後の保証制度、特に雨漏りに対する保証がどのようになっているかを契約前に必ず書面で確認することが、万が一の際の安心につながります。

発電量がシミュレーションより少ない

「期待していたほど発電せず、電気代が安くならない」というのも、よくある失敗例です。太陽光発電の発電量は、設置する地域の気候、屋根の方角や角度、そして周囲の建物の影など、様々な要因に左右されます。

一部の業者では、契約を取りたいがために、これらの条件を無視した甘いシミュレーションを提示することがあります。日照条件の悪い場所に設置したり、午前中に隣家の影がパネルにかかったりすれば、当然ながらシミュレーション通りの発電量は得られません。

信頼できる業者は、契約前に必ず現地調査を行い、屋根の寸法や角度、周辺環境を詳細に確認した上で、現実的な発電量シミュレーションを提示してくれます。複数の業者から見積もりとシミュレーションを取り、その算出根拠について納得できる説明があるかを見極めることが、設置後のギャップを防ぐために重要です。

太陽光発電で損する人と得する人の違い

同じ太陽光発電システムを導入しても、結果的に「得をした」と感じる人と「損をした」と感じる人がいます。この差はどこから生まれるのでしょうか。実は、機器の性能だけでなく、導入する側の知識や意識が大きく関わっています。ここでは、その違いを生む2つの重要なポイントを解説します。

事前知識なしで業者任せにする

太陽光発電について何も調べず、訪問してきた業者の話を鵜呑みにして契約してしまうのは、失敗への最短ルートと言っても過言ではありません。太陽光パネルには国内外の様々なメーカーがあり、それぞれに発電効率、耐久性、価格などの特徴があります。自宅の屋根の大きさや形状、地域の気候に合った製品を選ばなければ、最適なパフォーマンスは発揮できません。

また、国や自治体の補助金制度も、年度や地域によって内容が大きく異なります。申請条件や期限を知らないままだと、利用できるはずの制度を逃してしまう可能性もあります。

得をする人は、業者に相談する前に、少しでも自分で情報を集めています。基本的な知識があれば、業者の提案が本当に自分の家にとって最適なのかを判断できますし、不明な点について的確な質問もできます。「言われるがまま」ではなく、主体的に計画を進める姿勢が、後悔しない結果につながるのです。

自家消費という視点を持っているか

太陽光発電で得をするか損をするかの最も大きな分かれ道は、「自家消費」の視点を持っているかどうかです。前述の通り、現在の日本では、電力会社から電気を買う価格より、余った電気を売る価格の方がはるかに安くなっています。

この状況を理解せず、いまだに「発電した電気はどんどん売って儲けよう」と考えていると、経済的なメリットは小さくなります。一方、得をする人は、「太陽光で発電した電気をできるだけ家庭内で使い切り、電力会社から電気を買う量を減らすこと」が最もお得だと理解しています。

日中の電気使用量が多い家庭はもちろん、タイマー機能などを活用して、発電量の多い昼間に家電（食洗機や洗濯乾燥機など）を動かす工夫をすることで、自家消費率は高まります。この自家消費による電気代の削減効果こそが、現代の太陽光発電における最大のメリットなのです。

これからの太陽光発電の賢い活用法

売電価格が下がり、電気料金が上昇する今、太陽光発電の価値は「売る」から「使う」へと大きくシフトしています。ここでは、これからの時代に太陽光発電のメリットを最大限に引き出すための、賢い活用法を3つご紹介します。これらの方法を実践することで、家計の負担を軽減し、より快適で安心な生活を実現できます。

売電より自家消費で電気代を節約

これからの太陽光発電の基本戦略は、自家消費を最大化することです。日中の電力消費を太陽光発電でまかなうことで、単価の高い電気を買わずに済み、電気代を大幅に削減できます。特に、在宅ワークで日中の電気使用量が増えた家庭や、オール電化の家庭では、その効果は絶大です。

さらに、電力会社の料金プランを見直すことも有効な手段です。夜間の電気代が安くなるプランに切り替え、夜間は電力会社から電気を買い、日中は太陽光発電の電気で生活するというスタイルを確立できれば、効率的に電気代を節約できます。

発電した電気を自宅で活用することは、単なる節約以上の価値を持ちます。それは、外部のエネルギー価格の変動に左右されにくい、安定したエネルギー基盤を家庭内に築くことにつながるのです。

蓄電池はやめとけ？併用時の注意点

「蓄電池は高価で元が取れないからやめとけ」という意見もあります。確かに、蓄電池の導入には追加で初期費用がかかるため、慎重な検討が必要です。しかし、太陽光発電と組み合わせることで、その価値は何倍にも高まります。

蓄電池があれば、昼間に発電して余った電気を貯めておき、太陽が沈んだ夜間や、雨や曇りで発電量が少ない日に使うことができます。これにより、電力会社から電気を買う量を極限まで減らすことが可能になり、電気代0円の生活も夢ではありません。

ただし、すべての家庭に蓄電池が必要なわけではありません。家族構成やライフスタイル、電気の使用パターンによって、費用対効果は大きく変わります。導入を検討する際は、専門業者に詳細なシミュレーションを依頼し、長期的な視点で採算が取れるかどうかを冷静に判断することが求められます。

災害時の非常用電源としての価値

日本は地震や台風などの自然災害が多い国です。大規模な災害が発生すると、広範囲で長期間の停電が起こる可能性があります。そのような非常時において、太陽光発電と蓄電池は、家族の安全と安心を守るための強力なライフラインとなります。

停電時でも、太陽光パネルが発電し、蓄電池に電気が貯まっていれば、照明をつけたり、スマートフォンの充電をしたり、テレビで情報を得たりすることができます。冷蔵庫を稼働させ続ければ、食料の腐敗を防ぐことも可能です。

この「万が一の備え」としての価値は、単純な経済性だけでは測れません。日々の電気代を節約しながら、いざという時の安心も手に入れられる。これが、太陽光発電と蓄電池を併用する大きな魅力の一つなのです。

本当に太陽光発電の設置をやめるべきケース

太陽光発電は多くのメリットをもたらしますが、どのような住宅や家庭にも適しているわけではありません。特定の条件下では、導入しても期待した効果が得られず、かえって負担になってしまう可能性もあります。ここでは、客観的に見て設置を見送った方が賢明なケースを3つご紹介します。

築年数が古い、屋根に問題がある家

太陽光パネルは決して軽いものではなく、屋根には相応の重量がかかります。そのため、建物の構造、特に屋根の耐久性が設置の可否を左右します。建築基準法が大きく変わる前の古い住宅や、屋根の老朽化が進んでいる場合は、パネルの重さに耐えられない可能性があります。

また、特殊な形状の屋根や、除雪のために極端な急勾配になっている屋根も、設置が難しいか、追加の工事費用がかさむことがあります。

ただし、これらの問題には解決策もあります。屋根のリフォームと同時に設置を計画したり、近年開発されている超軽量タイプの太陽光パネルを選択したりすることで、設置が可能になるケースもあります。いずれにしても、まずは専門業者による詳細な家屋診断を受けることが不可欠です。

日照時間が極端に短い立地

太陽光発電は、その名の通り太陽の光がエネルギー源です。したがって、年間の日照時間が極端に短い地域や、周囲に高層ビルや山があり、一日のほとんどの時間で屋根が日陰になってしまうような立地では、十分な発電量を見込めません。

日本の詳しい地点別の発電量予測は、NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）のウェブサイトなどで確認できます。ご自宅の地域が平均と比べて著しく日照条件に恵まれない場合は、設置費用を回収するのに非常に長い年月がかかるか、あるいは回収できない可能性も考慮する必要があります。

最近では、曇りの日でも効率よく発電できる高性能なパネルも登場していますが、やはり日照は最も基本的な条件です。費用対効果を冷静に分析し、採算が合わないと判断した場合は、無理に設置しないという決断も大切です。

そもそも電気をあまり使わない家庭

太陽光発電の最大の経済的メリットは、自家消費による電気代の削減です。そのため、もともとの電気使用量が非常に少ない家庭では、削減できる電気代も限られてしまい、高額な初期費用を回収するのが難しくなります。

例えば、日中はほとんど家に誰もおらず、消費電力の少ない家電しか使わない一人暮らしの方や、徹底した節約生活で毎月の電気代が数千円程度に収まっている家庭などがこれに該当します。

このような場合、売電収入も期待できない現在では、経済的なメリットはほとんどないと言えるでしょう。環境への貢献という観点はありますが、家計へのプラス効果を期待して導入を検討しているのであれば、見送るのが賢明な判断と考えられます。

結論：「太陽光発電 やめとけ」は本当か？

ここまで、「太陽光発電 やめとけ」と言われる様々な理由と、その対策について解説してきました。これらの情報を踏まえると、この言葉が全てのケースに当てはまるわけではないことが分かります。

売電収入を目的とした「投資」として太陽光発電を捉えるのであれば、その考え方は「やめとけ」と言えるでしょう。しかし、高騰し続ける電気代から家計を守るための「自家消費設備」や、災害に備えるための「非常用電源」として捉えるならば、太陽光発電は今からでも十分に導入する価値があります。

目的を明確にすれば価値はある

太陽光発電で後悔しないために最も大切なのは、導入する目的を明確にすることです。「毎月の電気代を安くしたい」「停電しても安心して暮らしたい」「環境に優しい生活がしたい」など、ご自身の家庭が何を優先したいのかをはっきりさせることが、最適なシステム選びの第一歩となります。

目的が明確になれば、必要なパネルの容量や、蓄電池の要否なども自ずと見えてきます。目的意識を持つことで、業者の提案を主体的に判断し、納得のいく選択ができるようになるのです。

失敗しないための優良業者の選び方

そして、目的の明確化と並んで重要なのが、信頼できるパートナー、つまり優良な施工業者を見つけることです。どれだけ良い目的を持っていても、施工の質が低ければ元も子もありません。

複数の業者から見積もりを取ることは必須です。価格だけでなく、施工実績、保証内容、担当者の知識や対応の丁寧さなどを総合的に比較し、安心して任せられる業者を慎重に選びましょう。この業者選びこそが、太陽光発電導入の成否を分ける最大の鍵と言っても過言ではないのです。